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仮想通貨 悪材料 Googleが広告禁止へ

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当研究所の所長の小手川征也です。

ビットコイン円が、ダブルトップをつけた後、下落を続けています。

ビットコイン円日足チャートはZaif(ザイフ)のものです。

テクニカル的な理由もあるでしょうが、Googleが仮想通貨の広告を禁止を発表したことが悪材料として受け止められているのではないでしょうか。

Googleが2018年6月から広告の禁止を発表

 

2018年6月より、グーグルが仮想通貨や新規仮想通貨公開(ICO)の広告の禁止を発表しました。

すでにFacebookが同様の措置を発表しており、それに続く形となりました。

 

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どうしてそれが悪材料?

 

どうしてそれが、仮想通貨市場にとって悪材料なのか?といいますと、多くの仮想通貨交換業者がGoogleの広告で新規顧客の獲得をしているからです。

私が特にグーグルアドセンスなどの広告で見かけるのが、タレントのローラさんがイメージキャラクターの「DMMビットコイン」ですね。

あと、時々「QUOINEX(コインエクスチェンジ)」も見かけます。

インターネット上で取引をする仮想通貨や外国為替FXは、ネット広告との相性が非常に良いです。

つまり、ネット広告で大きなシェアを持っているGoogleでリスティング広告などが出せなくなることはかなりの痛手となります。

新規顧客の獲得の大きな広告手段が使えなくなるからです。

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仮想通貨の広告の主流はアフィリエイト広告に?

 

2018年6月以降はネット上の広告はアフィリエイト広告などが中心に変わっていくでしょうね。

アフィリエイトとは?
ブログやウェブサイトに商品やサービスの広告を掲載し、成果が出た時に報酬をもらえる仕組みのこと。
Amazonアフィリエイトなどが世界的に有名。インターネット上の主力の広告の一つ。

アフィリエイト広告が主流になると、有利なのが一部のインフルエンサー・著名ブロガーなどです。

 

後発組は不利か

 

恐らくすでに100万以上の口座が開いていると予想される、「bitFlyer(ビットフライヤー)」「Zaif(ザイフ)」「コインチェック」などの、先にシェアを取った仮想通貨交換業者への影響は小さいでしょう。

逆に言うと後発組として、これから先にサービスの開始が予定されている「SBIバーチャル・カレンシーズ」や「マネーパートナーズ」あたりは不利でしょうね。

また、仮想通貨交換業者にとっての悪材料は、私たち仮想通貨取引をしている投資家・トレーダーにとっても悪材料です。

株式投資でも外国為替FXでも、新規の投資家が新たに入ってこないと、市場が活発にならないからです。

同じメンバー(投資家同士)で仮想通貨のやり取りをしていても、価格の上昇は難しいですよね。

日本国内で話をしていますが、Googleは世界的に見ても巨大なインターネット広告のガリバーなので、今回の判断はかなり深刻な悪材料だと言えるでしょう。

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Zaif(ザイフ)

◆金融庁の認可取得済み
◆剛力彩芽さんのTVCMでおなじみ
◆信用取引で追証が発生しない仕組み
◆取引手数料が「0」もしくは「マイナス」
◆トークンを含む、取り扱い通貨が豊富
◆運営会社は資本金8億を超える国内大手
◆モナコインの信用取引が可能
◆「Zaifコイン積立」がある
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(ビットコイン、イーサリアム、イーサリアムクラシック、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、モナコイン、リスク)

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